弁護士
古橋 将
Masaru Furuhashi
現職
-
東京弁護士会会員
-
日本弁護士連合会刑事弁護センター幹事
-
東京弁護士会刑事弁護委員会委員
-
青山学院大学非常勤教職員
-
早稲田大学大学院法務研究科(法科大学院)アカデミックアドバイザー
-
不動産稲門会会員
経歴
2008年
早稲田大学法学部卒業
2011年
早稲田大学大学院法務研究科(法科大学院)修了
2012年
最高裁判所司法研修所修了・弁護士登録・東京弁護士会入会
2013年
日本司法支援センター(法テラス)入所(2016年4月まで)
養成事務所として弁護士法人渋谷パブリック法律事務所入所
2014年
法テラス多摩法律事務所赴任
日本弁護士連合会人権擁護委員会特別委嘱委員(2021年まで）
2016年
当事務所入所
2017年
青山学院大学法務研究科実務家兼任教員(客員教授)就任（2020年まで）
2018年
東京国税局 名古屋国税局で税理士業務開始
宅地建物取引士資格試験合格
2020年
ＪＳＮＳ認定 交渉アナリスト１級 取得
2023年
青山学院大学非常勤教職員就任
主著
-
「裁判員時代の刑事証拠法」（2021年 日本評論社 分担執筆）
-
「会社法エッセンス 代表取締役による報酬決定をめぐる善管注意義務」（2020年 月間税理四月号）
-
「民事執行法及びハーグ条約実施法等 改正のポイントと実務への影響」（2020年 日本加除出版 分担執筆）
-
「少数株主権等の理論と実務」（2019年 勁草書房 分担執筆）
-
「司法取引成立までの流れ」（銀行法務21 2019年7月号）
-
「リークないしリーク報道があった場合のインサイダー取引規制はどのようになるのか」（実務解説会社法Q＆A追録第20号）
-
「退職前に割り当てられたストック・オプションを退職後に行使できるか」（実務解説会社法Q＆A追録第22号）
-
判例評釈「経産省審議官インサイダー取引事件」(最判平成28年11月28日刑集70巻7号609頁)」(月刊税務事例 2018年2月号3月号)
-
ＣＥＯ社長情報「攻める企業を支えるプロのスキル」（取材記事）
-
「裁判所は証拠調べを制限できるのか」(季刊刑事弁護95号)
-
再審における証拠の明白性の判断方法「合理的な疑い」をどう判断すべきか 関口論文へのコメント(季刊刑事弁護91号)
-
再審に新しい風を!(2016年 日本評論社 分担執筆)